ライオンチャンネル

中学校の卒業旅行は京都に

私は中学校の卒業旅行は京都に行った。京都は可能性があったことも、以前の神社仏閣が多く残されており、国の普及のものが多くあった。特に記憶に残るのが銀閣寺で、そのわびさびのある庭園は、今でも鮮明に覚えがある。その時、卒業旅行、歴史の授業を振り返ることができた。京都は、古き良き時代の香りがする。
国内旅行の人気地は、沖縄です。沖縄は国内最高のきれいなビーチがたくさんあるので、マリンスポーツを存分に楽しむことができます。国内旅行沖縄に行く時は旅行会社のツアーパックを利用するのが良いかと思います。ツアーパック宿泊施設、飛行機代のセットになっており、旅行会社で予約手続きを行ってくれるので非常に楽に旅を楽しむことができます。
全体相場は6日続伸。世界的な株高傾向を背景に買いが持続し、平均株価は東日本大震災前の2月14〜21日以来の6日続伸を記録した。

［関連写真］

ただ、短期的な上昇から警戒感も強まっており、引けにかけて上値が重い展開。前日比7円37銭高の9972円46銭と小幅高で終わった。

自動車株は、ほぼ全面安。

ホンダが25円安の3195円と反落。日産自動車も1円安の858円と小反落した。日産は6月の中国での新車販売台数が、新型『サニー』の好調などで前年同月比22.4％増の10万8000台となったと発表している。

いすゞ、ダイハツ工業、日野自動車、富士重工、スズキがさえない。

こうした中、トヨタ自動車が5円高の3390円と小幅続伸。マツダも2円高の220円と続伸した。市場には、同社が6月末に投入した新型『デミオ』の動向に注目する声も聞かれる。

《レスポンス 山口邦夫》


【関連記事】
トヨタの中国新車販売、持ち直し…6月実績
【フェラーリ FF 日本発表】4輪駆動モデルを初公開
大畠国交相「東北の高速道路無料開放は第3次補正予算で」
ホンダ、スマートフォンにも対応した動画サイトをオープン
今日の株価 特別編集


　サントリー酒類は５日、米映画テーマパーク「ユニバーサル・スタジオ・ジャパン」（ＵＳＪ、大阪市此花区）内で提供されるビール、ウイスキー、ワインなど全アルコール類を今春以降、独占販売していることを明らかにした。

　今回の独占販売は、ＵＳＪとキリンビール、アサヒビールとの契約満了に伴うもの。サントリー酒類がＵＳＪ内でアルコールを提供している店舗数は、従来のレストラン４店、フードカート２店から１７店、７店にそれぞれ拡大。これまでアサヒビールがスポンサーだったアイリッシュレストラン「フィネガンズ・バー＆グリル」についてもサントリー酒類が３月から引き継いでおり、７日には店内を一部改装してリニューアルオープンする。

　これにより、ＵＳＪ内のレストラン、フードカートで提供されているアルコール類はすべてサントリー製品となった。

　また、主力ビールの「ザ・プレミアム・モルツ」がＵＳＪのオフィシャルビールに採用されたほか、ビール風味飲料「オールフリー」の販売も始めるなどＵＳＪとのパートナーシップを強化した。

【関連記事】
ＵＳＪ夏の目玉は「ワンピース」「モンハン」
「食べ乗り」「シングルライダー」などUSJを遊びつくす裏ワザ
宮迫、妻が“強要”「ＵＳＪに連れて行け」
仕事帰りは「サク飲み」　そばで締め
小沢、子分と美食三昧！酒の力で“つなぎ止め”
食の安全・安心が脅かされている　命を守るためには…　


　［バンガロール　５日　ロイター］　米紙ウォールストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）によると、米パシフィック・インベストメント・マネジメント・カンパニー（ＰＩＭＣＯ）は、インフレ指数連動債（ＴＩＰＳ）に絡んだ取引で約５０００万ドルの利益を得た。一方、この取引のカウンターパートとなった米モルガン・スタンレー＜MS.N＞は損失を被った。

　ＷＳＪが関係筋の話として伝えたところでは、長期的にインフレ率が上向くと予想したＰＩＭＣＯは、３０年物ＴＩＰＳの購入を開始。他方、モルガン・スタンレーは長期インフレ見通しに逆の見方を持ち、３０年物ＴＩＰＳ相場が下落する方向に投資したという。

　ＷＳＪは、ＰＩＭＣＯが数カ月のＴＩＰＳ関連取引で収益を上げた場合でも、他の複雑な動きが同社全体の利益に影響した可能性があるとの見方を伝えている。

　ＰＩＭＣＯのスポークスマンはＷＳＪに対し、取引の詳細に関するコメントを拒否した。

　同社のスポークスマン、マーク・ポーターフィールド氏はロイターに対し、取引に関してはコメントはしない、と語った。

　モルガン・スタンレーからのコメントは得られていない。

【関連記事】
ギリシャの債務再編は不可避─ＰＩＭＣＯのエルエリアン氏＝ＣＮＮ
米ＦＲＢ、8月にＱＥ３示唆する公算＝ＰＩＭＣＯグロース氏
再送：欧州諸国、債務問題解決でデフォルトすると予想＝ＰＩＭＣＯ
ロイターサミット：財政破たん、震災で「前倒し」ない＝ＰＩＭＣＯ
米ＦＯＭＣ、国債利回りの上限に言及も＝ＰＩＭＣＯのグロース氏


　損害保険大手の東京海上日動火災保険は５日、地震や津波、噴火で自動車が損害を受けた時に、一律で５０万円の保険金を支払う自動車保険の特約商品を開発したと発表した。保険料は一律年５０００円で、来年１月をメドに販売を始める。災害リスクに敏感となっているドライバーの注目を集めそうだ。

　新商品は、津波で車が流され見つからなくなるなど一定要件を満たした場合に、一律で保険金を支払うのが特徴。被害調査員による細かな損害調査を省き、震災時の迅速な支払いを可能にする。

　一方で、保険金支払額は５０万円と当座の移動手段として中古車を買える程度の金額に抑えた。金額を高めに設定して大規模な津波被害が起きれば、巨額の保険金支払い負担が生じて経営を揺るがしかねない。幅広く特約を引き受けるには、１件当たりの支払額を抑制せざるを得なかったという。

　通常の自動車保険は地震、津波、噴火による被害は免責となり、保険金が一切支払われない仕組み。これらのケースで保険金が支払われる特約商品の加入率は従来は１％未満にとどまっていたが、震災後に問い合わせが急増。あいおいニッセイ同和損保も同様の商品の開発を検討しているといい、業界内で震災対応の新商品の販売が広がりそうだ。【大久保渉】

【関連記事】
大手損保：東京海上など減益　ＮＫＳＪ赤字転落…３月期
地震保険：損害区分を見直しへ　現行３段階を細分化−−損保協会長
東京海上日動火災保険・静岡損害サービス部次長、森美和子さん