ライオンチャンネル

LEDの利便性を

ここ数年、LEDへの注目が高まっています。従来の白熱灯や蛍光灯とは異なり、寿命が長く、消費電力も少ないため、特に地震後の電力を必要とする時期に大幅に需要が増加した。 LEDは、色に応じて、明るさが変化して、蛍光灯よりも暗くなったり不自然な明るさになることもできるので、さらに改善と低価格化が期待されています。
LEDランプに対抗することができる光源のHIDランプがあるようだが、私はついぞ利用されているところを見たことがない。 HIDランプは広いところで使用向いていると説明されるため、これまで大型店舗の照明がこうなのかもしれない。とはいうものの、見た目は通常の蛍光灯とは一線をクリックして辛いので、たとえ使用されていても気づかない。
Kaspersky Labs Japanは1月5日、Kaspersky Labsのチーフセキュリティエキスパートを務めるアレックス・ゴスチェフ氏による分析レポート「2010年の結果と2011年の予測」を公開した。同レポートでは、同社が以前に発表した予測と比較しながら2010年のインターネット脅威を振り返ったうえで、2011年の展望も紹介している。

レポートの中でゴスチェフ氏は、2010年について「マルウェアの進化という点では前年からほとんど変化のない年」と表現。ただし、「ある種の悪意あるアクティビティには劇的な進化が見受けられた」とし、iPhoneおよびAndroidデバイスへの攻撃やデジタル証明書の悪用、企業や工業界を標的とした攻撃が増えたことなどを取り上げている。

また、2011年に関しては、「主に『仕掛け人』とその『目的』に関して重大かつ急激な変化を目の当たりにする可能性がある」と説明。「スパイウェア 2.0」というキーワードを持ち出したうえで、現在のマルウェアの主目的がオンラインバンキング、Eメール、各種ソーシャルネットワーキングなどのユーザアカウント関連の窃取であるのに対し、2011年にはすべての情報を盗み出すことを目的とする新種のスパイウェアが出現すると予測している。

具体的な動作内容としては、ユーザの位置、仕事、友人、収入、家族、髪や目の色などを収集するほか、侵入したコンピュータ内のあらゆる文書や写真もくまなく調べつくして窃取する。サイバー犯罪者は、入手した情報を企業に売却したり、スパイ行動や企業の恐喝に使用したりするという。

レポートでは、上記のような情報について、ソーシャルネットワークなどを通じて企業が手に入れているデータと一致することから、「データを買いたがる者は大勢いる」と指摘。これまでの攻撃は「特定のユーザや金融機関、決済システムからの金銭の窃取に限定されたもの」だったが、今後はより広い情報が収集されることになるとの見解を示している。

なお、レポートの全文は、Kaspersky Lab Japanが運営する「Viruslist.com」にて公開されている。

[マイコミジャーナル]

【関連記事】
カスペルスキー、個人/SOHO向け製品「Kaspersky PURE」パブリックベータ版
関係者が一斉反論「OpenBSD IPSECのバックドアはあり得ない」
ほぼすべてのインスタントメッセンジャーを経由して拡散する新種のワーム - Kaspersky Labs Japan
Kaspersky Labs Japan、フィッシング対策協議会およびJPCERT/CCと連携
Kaspersky Labs Japan、SOHO向けの「Kaspersky Small Office Security」


　マカフィーは6日、「2011年のサイバー脅威予測」を発表した。McAfee Labs（マカフィーラボ）の分析によると、2010年に引き続いて、プラットフォームおよびサービス関連の脅威が増大する見込みだという。

【その他の画像、より大きな画像、詳細なデータ表など】

　サイバー犯罪の攻撃ターゲットとしては、「ソーシャルメディア」「モバイルデバイス」「アップル製品」などが中心になると予測。具体的なプロダクトとしては、Google社の「Android」「Google TV」、アップル社の「iPhone」「Mac OS Xプラットフォーム」、そして位置情報サービス「foursquare」などの名前が挙げられた。また、政治絡みのサイバー攻撃も激化する見込みで、中でも「Wikileaks」（ウィキリークス）の攻撃手口を模倣した組織やグループが現われてくると推測している。

　「ソーシャルメディア」への攻撃では、URL短縮サービスや位置情報サービスがターゲットとしてあげられている。これらの技術が、スパムやオンライン詐欺など悪意ある目的に使用されるケースは2011年も増加すると予測された。「モバイルデバイス」ではビジネス用途増加に伴う攻撃増加が予測された。また比較的安全とされてきた「アップル社製品」（Mac OSプラットフォーム）も、ビジネス環境におけるiPadやiPhoneの人気が高まった影響を受け、ボットネットやトロイの木馬が一般化すると同時に、データおよびID漏えいのリスクが高まると予測された。

　そのほかの事例としては、インターネットTVを介した個人情報の漏えい、なり済まし犯罪（頻発する友人からのウイルス送付）、ボットネット：高機能マルウェアの合併による新たな脅威、Wikileaksを模倣したサイバー攻撃の激化、まったく新たなAPT（Advanced Persistent Threats）攻撃などがあげられている。


【関連記事】
【特集】サイバー犯罪
2011年の脅威予測 | マカフィーのセキュリティ研究レポート
2014年FIFAワールドカップは、すでに詐欺まみれ!?…メッセージラボ、サイバー犯罪を確認
偽のHDD診断ツール「Win HDD」に注意を……G Data、除去方法など対策を公開
マカフィー、年末年始を控えて注意喚起……「2011年、12のオンライン詐欺」を発表