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家庭教師、人生の先輩の存在について

家庭教師という職業は基本的に成績を伸ばす重視するのなら良いことだと考えています。しかし、学ぶ学生にとって見れば、その様相も異なるのです。家庭教師は人生の先輩一人でもいるのです。信頼関係をしっかりと構築することが必要になるのです。このような部分も忘れずに接して欲しいと思っています。
塾で講師を採用すると、実際に授業を行うまで、様々な研修を実施しています。まず、塾講師として知っておくべきことの理論的な側面の研修を実施しています。たとえば、中学受験や高校の試験のシステムについてです。また、塾講師の実践面での教育は、実際には、特定の科目の模擬授業を行い、説明の方法や授業速度調節のための実務を、先輩講師から学ぶことができます。
　米欧先進国財政への信認低下に起因した円高が続いている。政府・日銀による円売り・ドル買いの市場介入を巡る思惑が日夜伝えられているほか、銀行のディーリングルームからの中継が増加するなど、「円高」は第一級のニュース素材であることは間違いない。

【相場英雄の時事日想：円高報道がパターン化！　ヒナガタ原稿なら子供にも書ける】

　ただ、かつて外為報道に携わった人間からみると、一連のニュースはどれも同じ、パターン化が顕著だ。大手マスコミの実務に触れながら、円高問題とマスコミのあり方を分析してみる。

●円高進行時のヒナガタ

　当コラムで何度か触れてきたが、在京の新聞や通信社、テレビ各社の経済部には、日銀や東証に常駐する市況担当記者がいる。各社の日銀クラブや兜クラブのブースには、過去のドル・円相場や日経平均株価の推移を記したデータが保存されており、市況が急変した際には即時対応できるよう準備されている。

　「株価、今年最大の下げ幅」「円高、◯カ月ぶりの水準に急騰」といった見出しとともに、各社が速報を出すわけだ。

　大手と呼ばれるマスコミ各社だけに、データは精緻に整理され、保存されている。ただ、筆者が不満を抱くのは、ここから先の段階なのだ。

　日経や内外の通信社を除けば、市況担当の異動サイクルは速い。半年から1年程度が大半であり、腰掛け的なポストである社も少なくない。このため、クラブ内で代々引き継がれてきた「取材先リスト」にあるディーラーやエコノミスト、アナリストにしか取材しないのだ。

　換言すれば、つかまえやすい人、取材しやすい人、差し障りのないコメントを言ってくれる関係者に偏ってしまうのだ。特に、民放テレビではこの傾向が顕著。各社のニュース番組で円高に関する情報が流される際、同じような市場関係者があちこちのチャンネルで登場するのはこういう事情があるわけだ。

　同じような取材先がありきたりのコメントを提供することから、「今回の円高で、自動車産業は数千億円規模の利益を失う」とパターン化された情報ばかりが視聴者に届けられることになる。同様に、円高メリットとして、韓国を旅行する主婦が大量の化粧品を購入して満足している、といった具合だ。

　こうした報道は、極論すれば“ヒナガタ原稿”があれば十分なのだ。つまり、日付とレートの部分が空欄になった穴空き原稿を事前に用意し、お馴染みの取材先と話すだけ、多少の能力さえあれば、小学生でも取材できる話なのだ。

　民放の多くは、経済部、あるいは経済担当の記者の人繰りが苦しい。紋切り型のネタが上がってきたデスクの側も、かつての自分の姿を重ね合わせることから、半ば定型化された記事をそのまま通す、という悪循環ができ上がっているわけだ。

●取材源多様化を

　「取材したデータを番組に生かしたくとも、小難しい解説記事を展開すると視聴率が落ちる」「分かりやすい画面を用意しないと、視聴者からクレームがくる」――。

　民放テレビ関係者と円高関連の話をすると、決まってこんな答えが返ってくる。確かに外為市場の分析は数字が中心となり、事件・事故のニュースと比較した場合、工夫が必要となる。

　ただし、だからと言って旧態以前とした紋切り型報道ばかりが溢れていいとは筆者は思わない。また、先に挙げたような“使いやすい関係者”は、財務省や日銀と密接な関係にある金融機関、あるいは系列シンクタンクに所属しているケースが大半だ。

　換言すれば、介入などの行動に対し、所管官庁向けに“批判めいた本音”を立場上言えない人がほとんど。筆者のかつての取材先の中には、当局からの抗議、あるいは所管官庁に気を遣う組織内部の人間によって、発言が原因でポスト替えや転職を迫られた向きさえいる。

　誤解を恐れずに言えば、紋切り型の報道は政府の御用聞きに成り下っていると言うこともできるのだ。

　詳細は他稿に譲るが、今回の超円高進行局面は、相当に危うい一面を持っている。日米欧の主要国の協調体制がバラバラなのだ。日経や内外通信社の報道を除けば、協調体制の亀裂に触れている新聞、テレビの報道は皆無に近い。

　FX取引などで個人が外為市況に接する機会が急増している。また、Twitterなどのツールを通じ、個人投資家が海外の情報を取得しやすい環境が急速に整備されている昨今、円高を巡る大手メディアの情報は、はっきり言ってスカスカの状態だと筆者はみる。

　取材源の多様化を通じ、さまざまな見方や情報を吸い上げ、これを記事に生かすことがなければ、ますますマスコミ不信の度合いが強まるはずだ。

【相場英雄，Business Media 誠】


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