ライオンチャンネル

中学校の卒業旅行は京都に

私は中学校の卒業旅行は京都に行った。京都は可能性があったことも、以前の神社仏閣が多く残されており、国の普及のものが多くあった。特に記憶に残るのが銀閣寺で、そのわびさびのある庭園は、今でも鮮明に覚えがある。その時、卒業旅行、歴史の授業を振り返ることができた。京都は、古き良き時代の香りがする。
新婚旅行といえば海外旅行というイメージが強いが、国内旅行にも問題はないと思う。むしろ夫婦が行きたいと思うところにいけばよいので、目的地なんてどこでもいいのだ。我々はこの機会を逃せば、また海外に行く​​ことはできないと思っていたので、海外旅行を希望したが、夫は国内旅行に良いとした。しかし、、行ってから海外で良かったと言っていたので、説得してよかったと思う。
　東日本大震災で被災した宮城県松島町にある国宝の瑞巌寺で16日夜、約50人の僧侶が一堂に会して先祖を供養する法要「大施餓鬼会」が行われた。
　瑞巌寺総務課長の千葉洋一さん（46）によると、大施餓鬼会は700年以上続く伝統行事。千葉さんは「今年は震災があった特別な年。先祖供養だけでなく、震災犠牲者の弔いも込めた」と話す。
　午後8時、寺の向かいの海沿いにある松島公園の広場に僧侶が集まり、読経が一斉に始まると、多くの人が目を閉じて静かに手を合わせ、犠牲者らの冥福を祈った。顔を覆いむせび泣く人の姿もあった。　

【関連記事】
【動画】航空機を襲う大津波=海上保安庁仙台航空基地
〔写真特集〕日赤、ハイチの復興支援
【東日本大震災特集】トップページ
〔写真特集〕東北地方太平洋沖地震
賛同人に日中政財界の大物=来月のSMAP北京公演


　来年度から中学校で使われる理科の教科書に、３０年ぶりに「放射線」についての記述が盛り込まれることになり、担当教員が指導に頭を悩ませている。東京電力福島第１原発の事故では、放射性物質の汚染への対応を巡って差が生じたり、原発との向き合い方も意見が分かれている状況。放射線について教えた経験がない教員も多く、「生徒からの質問に的確に答えられないのでは」と不安も広がっている。

　中学の教科書には、８０年度まで放射線に関する記述があった。その後、指導内容の厳選で記述が消え、０８年に改定された学習指導要領で復活が決定。エネルギー資源についての学習の中で原子力にも触れ「放射線の性質と利用にも触れること」と明記された。来春から使われる中学３年の教科書には、放射線が医療や物体内部の検査に活用されていることや原発の仕組みなどが盛り込まれることになった。

　だが、その後に起きた原発事故で、放射性物質の汚染に対する対応を巡って論争も活発に。自治体が空気中の放射線量を日々発表したり、独自に測定している保護者もいるほど身近な問題となり、何をどこまで取り上げるか学校現場の戸惑いは大きい。

　教科書への復活を受けて、教員向けの研修会も開かれている。東京都は１６日、「放射線の学習指導について」と題する研修会を開催。約５０人が参加し、専門家の講演のほか、授業を想定して、放射線を可視化したり塩などの放射線量を測る実験をした。調布市立中の三木敏裕教諭（３６）は「放射線について生徒から質問があるかもしれないが、学者レベルでも分からないことも多く、そこに踏み込むと教師側が苦しくなる」と悩む。講師を務めた公益財団法人「原子力安全研究協会」の山本尚幸副所長も「千葉や茨城県の教師からは、プールやグラウンドの放射線量について生徒や保護者から質問されて答えに困っていると聞いた。不安を持っている教師は多い」と話した。

　事故を受け、文部科学省は放射線の基礎知識を教えるため副読本を全国の小中高校に配布することを決めた。教え方は現場に任せるという。【柳澤一男】

【関連記事】
歴史教科書：長崎原爆の写真を広島と誤記　自由社が発行
中学教科書：「つくる会」元メンバー執筆　横浜市一括採択
歴史教科書：自由社が訂正申請へ　年表流用で
歴史教科書：他社の年表流用が発覚、自由社が回収
新しい歴史教科書：年表流用　自由社が訂正申請へ


　関西電力は１６日、今夏に初めて電力使用率９５％以上の「厳しい」需給状況を予想していた１７日のでんき予報を見直し、使用率９２％の「やや厳しい」に下方修正した。当初よりも予想最高気温が低下し、冷房需要が電力供給を脅かすほどには伸びないとの見通しが理由だ。ただ、お盆休み明けの１７日以降は産業界が通常操業に戻るため、１６日と比べて使用電力が大きく増えるのは必至。中部電力は関電の要請に基づき１７日に電力を融通する方針だが、関電は停電回避の“奥の手”とされる緊急の電力融通の要請も視野に入れ、危機対応に万全を期す構えだ。

　関電は１６日公表したでんき予報で、１７、１８日の「厳しい」との需給予測を「やや厳しい」に、１９日の「やや厳しい」を「安定」にそれぞれ一段階引き下げた。予想最高気温が当初より低下するなど猛暑がやや和らぐ見通しとなり、冷房需要の伸びが想定を下回ると判断したためだ。

　ただ、お盆休み明けの１７日からは企業のオフィスや工場が本格的に操業を再開するため、電力不足の懸念はぬぐえないまま。９日には関電の予測した電力使用率９２％に対し、実際の使用率が瞬間的に今夏最高の９５％となったこともあり、関電も危機対応の手綱を緩めるわけにはいかない。

　奥の手”で要請を検討している電力の緊急融通は、業界団体の電力系統利用協議会（ＥＳＣＪ）の取り決めに基づく。安定供給に最低限必要な供給予備率３％を割って本当に停電になりそうなときに、各電力会社がその日の需給状況に応じて電力を融通する。

　比較的供給力に余裕のある東京電力からの電力融通は「国の電力使用制限令が出ているので、常時、計画的に応援融通を頼むのは難しい」（関電幹部）が、取り決めを活用すれば、前日や当日に「厳しい」と判断した場合、緊急避難的に東電を含めた全国の電力会社に支援要請できるという。

　また、工場などの大口需要家の電気料金を割り引くかわりにピーク時の電力使用を控えてもらう「需給調整契約」なども活用し、企業に対する需要抑制の要請を検討する。

　ただ、関電は「企業の節電はこれ以上の積み増しが難しく、エアコンの温度調整など家庭の節電努力にも期待している」という。

【関連記事】
裁判所も節電　暑さつらい長時間審理
関西企業が悲鳴「これ以上打つ手ない」
超円高、海外減速、政治停滞…Ｖ字回復阻む四重苦
終戦後の生活は水・電話の貸し借り「お互いさま」
フル稼働、電気も作る化学工場
福島第１原発事故から５カ月　「食の安全」の現状と健康への影響は…